リモート接続環境の Office ライセンス

この記事は Microsoft 365 Advent Calendar 2023 – Adventar の 12/23 の投稿です

感染症対応での行動制限や働き方改革、デジタルトランスフォーメーションの推進などのさまざまな要因から場所にとらわれない自由な働き方が注目されるようになり、技術的にはVDI（仮想デスクトップ インフラストラクチャー）や RDS（リモートデスクトップ サービス）の導入や導入の検討が増えています。

こうしたリモート接続環境でも今までの（物理デバイスとしての）PC と同じ作業環境を作る必要があるので、Microsoft Office などの生産性ツールの利用は必須です。しかしリモート接続環境でのソフトウェアの利用にはライセンス契約上で物理デバイスでの利用と異なる制限が付く場合があります。
この記事では Microsoft Office (Microsoft 365 Apps) をリモート接続環境で利用する際のライセンス上の注意点についてまとめています。なおリモート接続するオペレーティングシステムは Windows を想定しています。

注意
ソフトウェア製品のライセンス条項への同意とソフトウェアの使用許諾は民事上の契約です。この記事での解説は参考情報として取り扱ってください。記事に記載の内容は契約当事者の権利や行動を制約するものではありません。Office ライセンス製品・Microsoft 365 製品/サービスの契約内容に不明点・疑問がある場合は、Microsoft の営業窓口やライセンス リセラーに相談されるか、弁護士などの法律の専門家の助言を受けてください。

リモートデスクトップ サービス

オンプレミスの Windows Server のリモートデスクトップ サービスを利用したリモート接続環境環境で Office アプリケーションを利用するには、以下のいずれかの種類の Office が必要です。

• Microsoft 365 Apps for Enterprise または Microsoft 365 Business Premium に含まれる Microsoft 365 Apps for Business
  (Microsoft 365 Business Standard や単体の Microsoft 365 Apps for Business は対象外です）
• ボリュームライセンスの Office 製品（ボリュームライセンス キーでの認証）

Microsoft 365 はユーザーライセンスなので、リモート接続して Office を利用するユーザー数分のライセンス（シート）が必要で、かつそのライセンスをユーザーに割り当てる必要があります。ボリュームライセンスはデバイス ライセンスなので、リモート接続するデバイス数分のライセンスが必要です。

いずれも、サーバーにインストールされている Office のエディション・バージョンと、クライアント（ユーザー/デバイス）でライセンスされている Office のエディション・バージョンが一致している必要があります。例えばサーバーにボリュームライセンス版の Office LTSC Standard  2021 がインストールされている場合、クライアントに Office LTSC Professional Plus 2021 ライセンスがあってもリモート接続環境で Office は使用できません。

• ライセンス簡易ガイド Windows Server リモート デスクトップ サービスを使用したMicrosoft デスクトップ アプリケーション ソフトウェアのライセンス
• https://www.microsoft.com/cms/api/am/binary/RE4Dz9q
• ボリュームライセンス製品条項 – Office デスクトップ アプリケーション (Windows)
• https://www.microsoft.com/licensing/terms/ja-JP/productoffering/OfficeDesktopApplicationsWindows/
• ターミナル サーバーでクイック実行バージョンの Office を開く
  https://learn.microsoft.com/ja-jp/office/troubleshoot/office-suite-issues/click-to-run-office-on-terminal-server?WT.mc_id=WDIT-MVP-4032622

なお Microsoft 365 Apps をリモートデスクトップ サービスで利用する場合は、「共用コンピューターのライセンス認証」を有効にする必要があります。「共用コンピューターのライセンス認証」については以下の記事を参照してください。

• Microsoft 365 Appsの共有コンピューターライセンス認証の概要 – Deploy Office | Microsoft Learn
  https://learn.microsoft.com/deployoffice/overview-shared-computer-activation?WT.mc_id=WDIT-MVP-4032622
• リモート デスクトップ サービスを使用してMicrosoft 365 Appsを展開する – Deploy Office | Microsoft Learn
  https://learn.microsoft.com/ja-jp/deployoffice/deploy-microsoft-365-apps-remote-desktop-services?WT.mc_id=WDIT-MVP-4032622

Microsoft Azure

Azure でリモート接続環境を構築する場合、いくつかの選択肢があります。

Windows Server のAzure 仮想マシンによるリモートデスクトップ サービス

Azure を含む特定のクラウドにはオンプレミスの Office ボリュームライセンスを持ち込むことはできません。クラウドにオンプレミスのライセンスを持ち込むことができるのは、以下のいずれかに該当する場合です。

• ソフトウェア アシュアランスで「ライセンス モビリティ」の対象となっている場合
• 「柔軟な仮想化」の対象となる製品（ソフトウェア アシュアランス付き）を Listed Provider 以外のクラウドに持ち込む場合

Listed Provider とは以下の大手のクラウド プロバイダーです

• Alibaba
• Amazon Web Services
• Google
• Microsoft

（Listed Provider をアウトソーシングサービスの一部として利用するアウトソーサーも該当します）

Office アプリはソフトウェア アシュアランスの「ライセンス モビリティ」の対象とならず、Azure は Listed Provider に含まれ「柔軟な仮想化」を利用できないため、Office ボリュームライセンスを Azure 仮想マシンに持ち込むことはできません。

参考：

• Virtual Machine のライセンスに関する FAQ | Microsoft Azure
  https://azure.microsoft.com/ja-jp/pricing/licensing-faq
• ライセンス モビリティとソフトウェア アシュアランス | マイクロソフト ボリューム ライセンス (microsoft.com)
  https://www.microsoft.com/ja-jp/licensing/licensing-programs/software-assurance-license-mobility
• パートナー ホステッド クラウドの新しいオプション (microsoft.com)
  https://www.microsoft.com/ja-jp/licensing/news/options-for-hosted-cloud
• クラウドへのワークロードとライセンスの導入を容易にする、新たなライセンス特典 – Microsoft Cloud Partner Program Japan 公式ブログ
  https://blogs.partner.microsoft.com/partner-japan/2022-09-12-new-licensing-benefits-make-bringing-workloads-and-licenses-to-partners-clouds-easier-jp/
• Microsoft Product Terms
  https://www.microsoft.com/licensing/terms/ja-JP/product/ForallSoftware/all

そのためリモート接続環境では Microsoft 365 Apps を利用することになります。利用可能な Microsoft 365 Apps のプランについてはオンプレミスの場合と同じです。

• Microsoft 365 Apps for Enterprise または Microsoft 365 Business Premium に含まれる Microsoft 365 Apps for Business
  (Microsoft 365 Business Standard や単体の Microsoft 365 Apps for Business は対象外です）

Windows 10 / 11 の Azure Virtual Desktop

オンプレミスの Office ボリュームライセンスを持ち込むことはできませんので、Microsoft 365 Apps を利用します。ただしシングルセッションの仮想マシンであれば「共用コンピューターのライセンス認証」の必要が無いので、利用できる Microsoft 365 Apps のプランに制限はありません。

マルチセッションの仮想マシンでは「共用コンピューターのライセンス認証」が必要になりますので、オンプレミスの場合と同じでく以下のプランの Microsoft 365 Apps が必要です

• Microsoft 365 Apps for Enterprise または Microsoft 365 Business Premium に含まれる Microsoft 365 Apps for Business
  (Microsoft 365 Business Standard や単体の Microsoft 365 Apps for Business は対象外です）

Windows Server の Azure Virtual Desktop

Windows Server のAzure 仮想マシンによるリモートデスクトップ サービスと同様ですが、オンプレミスの Office ボリュームライセンスは利用できないので Microsoft 365 Apps を利用します。「共用コンピューターのライセンス認証」が必要になりますので、Microsoft 365 Enterprise または Microsoft 365 Business Premium に含まれる Microsoft 365 Apps が必要です。

Windows 365

オンプレミスの Office ボリュームライセンスを持ち込むことはできませんので、Microsoft 365 Apps を利用します。Windows 365 はすべてシングルセッションなので、利用できる Microsoft 365 Apps のプランに制限はありません。

Azure 以外のクラウド

まず大前提として、Azure 以外のクラウド サービスではデスクトップ バージョンの Windows (Windows 10 / Windows 11) を提供できません。そのためリモート接続環境は Windows Server のリモートデスクトップ サービスとなります。

ただし一部のクラウド サービス（Listed Provider、Alibaba・Amazon Web Services・Google・Microsoft) にはオンプレミスの Office ボリュームライセンスを持ち込むことはできません。これ以外のクラウド サービス プロバイダーについては、「柔軟な仮想化」を利用してオンプレミスの Office ボリュームライセンス（ソフトウェア アシュアランス付き）を持ち込むことが可能です。

以下に Azure 以外のクラウドで利用可能なライセンスを示します。

• オンプレミスの Office ボリュームライセンス（ソフトウェア アシュアランス付き）の持ち込み（Listed Provider 以外）
• SPLA (Services Provider License Agreement) による Office ライセンスの購入
• 購入済みの Microsoft 365 Apps ライセンスの持ち込み

利用可能な Microsoft 365 Apps のプランは Microsoft 365 Enterprise または Microsoft 365 Business Premium に含まれる Microsoft 365 Apps です。

SPLA とはクラウド事業者などのサービス プロバイダーが Microsoft から一括してライセンスを調達し、それをエンドユーザーに「貸し出す」形で利用させるサービスです。詳しくは以下を参照してください。

• サービス プロバイダー様向けライセンス プログラム – マイクロソフト ボリューム ライセンス (microsoft.com)
  https://www.microsoft.com/ja-jp/licensing/licensing-programs/spla-program
• SPLA プログラム ガイド (microsoft.com)
  https://download.microsoft.com/download/7/0/3/703FF38D-10AC-46A9-BF58-92473C8D936D/Services_Provider_License_Agreement_Program_Guide_JP.pdf

なお 2025年10月以降、外部で購入した SPLA ライセンスを Listed Provider のクラウド上に持ち込んで利用することができなくなります。これから Listed Provider のクラウド上で利用する SPLA ライセンスを調達する場合は、利用するクラウド ベンダーから SPLA ライセンスを購入してください。

クラウドサービスでの Office アプリケーションの利用については、ベンダーごとのサービスや規約があるので、まず利用するクラウド ベンダーによく相談されることをお勧めします。

付記：クラウドサービスの専用インスタンス

多くのクラウドサービスでは専用インスタンスによる仮想マシンの実行がサポートされています。例えば Azure の Azure Dedicated Host などです。これらのサービスでは仮想マシンはユーザー固有の専用物理ホストで実行されるので、一般的な共有インスタンス（１つの物理ホスト上で複数ユーザーの仮想マシンが実行される）とは異なる環境とみなされる場合があります。

このような専用ホスト クラウド サービスについても、Listed Provider (Alibaba・Amazon Web Services・Google・Microsoft) が提供しているものは一般的な共有インスタンスと同様のクラウド サービスとして扱われます。そのため Office の利用には上掲のクラウドでのライセンスの要件に従う必要があります。Listed Provider 以外の提供する専用インスタンスについては、オンプレミスの環境と同等とみなされます。

OneDrive のグループポリシー

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Windows 10 には OneDrive アプリが含まれていて、個人用 OneDrive、OneDrive for Business、SharePoint Online のドキュメント ライブラリをクライアント（Windows PC）に同期することができます。

企業で Microsoft 365 を契約して従来のファイルサーバーや NAS などの代わりに OneDrive for Business や SharePoint Online をクラウド ストレージとして利用する際、以下のような課題が出てくるでしょう。

• PC のストレージが少ないのでファイル オンデマンドを全員有効にしたい（逆にファイル オンデマンドを無効にしたい場合もあるかも）
• 会社の OneDrive for Business との同期はさせたいが、個人用 OneDrive を勝手に同期させたくない
• ネットワーク帯域が有限なので、OneDrive の同期トラフィックを制御したい

こういうニーズには通常グループポリシーを使うのですが、Windows 10 でグループポリシー エディターを開くと、管理用テンプレートに OneDrive の項目がありますが。設定項目が以下のように少ししかありません。

OneDrive だから Office だろうと思って Office 向け管理用テンプレートをダウンロード/適用しても、OneDrive の項目はありません。OneDrive はグループポリシーでは詳細に制御できないのでしょうか。

OneDrive の管理用テンプレート

実は OneDrive 用の管理用テンプレートは OneDrive のインストール フォルダーに用意されています。

OneDrive はマシングローバルまたはユーザー単位でインストールされているので、以下のいずれかがインストール フォルダーです。

%localappdata%\Microsoft\OneDrive\

C:\Program Files (x86)\Microsoft OneDrive\

このフォルダーの中にビルド番号ごとのフォルダーがあり、さらにその中に adm フォルダーがあります。この中に管理用テンプレートが保存されています。

この管理用テンプレートを適切な場所（ローカルであれば C:\Windows\PolicyDefinitions、ドメイン環境でポリシー テンプレートのセントラルストアを使っている場合はそのセントラル ストア）にコピーします。ただし上図で見えている OneDrive.adml はインターナショナル版（英語版）なので、ja フォルダーの中にある adml ファイルを （ローカルであれば C:\Windows\PolicyDefinitions\ja-jp フォルダーに）コピーします。

これで OneDrive 用の管理用テンプレートが準備できました。グループポリシー エディターを再度開くと、OneDrive の項目ができています。

OneDrive の管理用テンプレートで制御できる項目は

• OneDrive が読み取り専用で同期されたフォルダーで Windows アクセス許可の継承を無効にできるようにする
• 特定の組織にのみ OneDrive アカウントの同期を許可する
• Office ファイルの同期の競合を処理する方法をユーザーが選択できるようにする
• ユーザーのディスク領域が不足している場合にファイルのダウンロードをブロックする
• 特定の組織の OneDrive アカウントの同期をブロックする
• Office デスクトップ アプリで共同編集して共有
• チーム サイト ライブラリを自動的に同期するように構成する
• 従量制課金ネットワークのときにも同期を続ける
• デバイスのバッテリー節約機能モードがオンのときに同期を続ける
• 同期済みチーム サイトのファイルをオンライン専用ファイルに変換する
• OneDrive セットアップの最後に表示されるチュートリアルを無効にする
• OneDrive の帯域幅管理の自動アップロードを有効にする
• 同期アプリのダウンロード速度を固定速度に制限する
• 同期アプリのアップロード速度をスループットのパーセンテージまでに制限する
• 同期アプリのアップロード速度を固定速度に制限する
• ユーザーがサインインするまで同期アプリがネットワーク トラフィックを生成できないようにする
• ユーザーが OneDrive フォルダーの場所を変更できないようにする
• ユーザーがリモートからファイルを取得できないようにする
• ユーザーが Windows の既知のフォルダーから OneDrive に移動できないようにする
• ユーザーが Windows の既知のフォルダーから PC にリダイレクトできないようにする
• ユーザーが他の組織から共有されたライブラリとフォルダーを同期できないようにする
• ユーザーが個人用の OneDrive アカウントを同期できないようにする
• Windows の既知のフォルダーを OneDrive に移動するメッセージをユーザーに表示する
• ユーザーがローカル コンピューター上の複数の OneDrive ファイルを削除するときにプロンプトを表示する
• OneDrive 同期アプリの更新プログラムを Deferred リングで受け取る
• 大規模な削除操作ではユーザーの確認が必要
• OneDrive フォルダーの既定の場所を設定する
• ユーザーの OneDrive が自動的にダウンロードできる最大サイズを設定する
• 同期アプリの更新リングを設定する
• サイレント モードで Windows の既知のフォルダーを OneDrive に移動する
• Windows 資格情報を使用して OneDrive 同期アプリにユーザーをサイレント モードでサインインする
• OneDrive ファイル オンデマンドを使用する
• ディスク領域が不足しているユーザーに警告する

これだけあります（「コンピューターの構成」と「ユーザーの構成」それぞれに OneDrive がありますが、設定項目は異なります）。

先ほどあげたファイル オンデマンドの構成や個人用 OneDrive 同期の禁止、帯域制御などの設定も可能になっているのが確認できるでしょう。

参考情報：グループ ポリシーを使用し、OneDrive 同期設定を制御する | Microsoft Docs

Office の更新プログラムのダウンロードサイズ

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現在一般消費者向けに提供されている Microsoft Office 製品はすべてクイック実行（C2R）形式になっていて、更新プログラムは自動的にダウンロード /インストールされるようになっています。また企業向け製品でも Office 2016 のボリュームライセンス版を最後に MSI インストール形式での提供は終了し、Office 365 / ボリュームライセンス版 Office 2019 共にクイック実行形式になったので、更新プログラムは同様に自動的なダウンロードとインストールが行われます。

個人の場合、利用しているインターネット接続が従量課金制であったり、利用データー量に上限があったりして、更新プログラムのダウンロード サイズが気になる場合があるでしょう。また企業内でもネットワーク トラフィックの管理上、同様にダウンロード サイズを気にしている管理者の方もいらっしゃるでしょう。

ダウンロード サイズの確認

そのような場合、提供されている Office の更新プログラムのサイズは以下のページで確認することができます。

Office 365 ProPlus の更新プログラムのダウンロード サイズ(https://docs.microsoft.com/ja-jp/officeupdates/download-sizes-office365-proplus-updates)

このページでは更新プログラムの提供が行われる概ね1週間前を目途にそのダウンロード サイズが提供されます（必ずしも1週間前までとは限らないようですが）。例えば下の図のように、2018 年 11 月 27 日に提供された更新プログラムのダウンロード サイズは、2018 年 11 月 13 日 提供のバージョン 1811 (ビルド 11001.20108) から更新する場合で 167MB であることが分かります。

ただし、このページの「注意」でも書かれているようにいくつかの留意事項があります。

• 提供されるサイズは英語版の Office 365 ProPlus のものです。他の言語版や他の（Office 365 Solo などの）エディションではこれとはいくらか異なるでしょう。ただし言語リソースや含まれるアプリケーションの違いを除けば共通する部分も大きいので、概ねの目安にはなるでしょう
• 提供されるダウンロード サイズ自体「概算」で、実際とは 50MB 程度の差が出る場合があります
• 提供される更新は累積的であるため、このページで示されているサイズは一つ前の更新適用状態から新しい更新を適用する場合のサイズです。何らかの理由で以前の更新をスキップしている場合、サイズが大きくなる場合があります。

また企業向け Office 365 の場合は更新チャネル（更新のタイミングの指定）を切り替えできますが、「月次チャネル」から「半期チャネル」・「半期チャネル (対象指定)」 から「半期チャネル」など、チャネルを切り替える場合には、 Office 全体を再度ダウンロードしてインストールしなおすすることになるので、少なくとも 1 GB になります。

Office 365 デスクトップ アプリの更新チャネルの変更

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企業向け Office 365 はサブスクリプション モデルなので Office デスクトップ アプリケーションもインストール後に定期的な機能更新プログラムが提供されます。この機能更新は Windows 10 の更新と同様、提供のタイミングでいくつかのチャネルが用意されています。チャネルとそれが既定で提供される製品は「Office 365 ProPlus 更新プログラムのチャネルの概要」に掲載されていますが、

• Office 365 Pro Plus は半期チャネル
• Office 365 Business で提供される Office は月次チャネル

となります。

どのチャネルでもセキュリティ更新プログラムは毎月提供されます。

現在の更新チャネルは Office アプリケーションの [ファイル] – [アカウント]（Outlook では [Office アカウント]）- [バージョン情報] に表示されます。

更新チャネルの変更

どの更新チャネルを利用するかは、管理者が Officev365 のインストール時に構成できます。方法としては

• Office 展開ツールを利用する
• グループポリシー（Office 2016 管理用テンプレート）を利用する
• System Center Configuration Manager を利用する
• Microsoft 365 admin center の組織のプロファイルで構成する（「半期チャネル「」と「半期チャネル（対象指定）」の切り替えのみ）

などがあります。

Office 展開ツールや System Center Configuration Manager、Microsoft 365 admin center でインストール時にチャネルを構成した場合や、特に構成変更をせず既定の設定のままインストールした場合で、後からチャネルを変更したい場合はレジストリを構成します。チャネル変更のためのレジストリ設定は以下の通りです。
※ HKLM なので変更には管理者権限が必要です。

• キー：HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\Office\ClickToRun\Configuration
• 名前：CDNBaseUrl
• 種類：REG_SZ
• データ：
  • 月次チャネル  http://officecdn.microsoft.com/pr/492350f6-3a01-4f97-b9c0-c7c6ddf67d60
  • 半期チャネル  http://officecdn.microsoft.com/pr/7ffbc6bf-bc32-4f92-8982-f9dd17fd3114
  • 月次チャネル (対象指定)  http://officecdn.microsoft.com/pr/64256afe-f5d9-4f86-8936-8840a6a4f5be
  • 半期チャネル (対象指定)  http://officecdn.microsoft.com/pr/b8f9b850-328d-4355-9145-c59439a0c4cf

レジストリ値を変更後、Windows の サインアウト/サインインを行うと変更が反映されます。

Excel でセル中に文字と数値を共存させて文字だけ左詰めにする

Excel ではデータの合計や平均を集計する場合が多いでしょう。その場合、こんな表を作ると思います。

この表の場合、集計対象となるデータには「氏名」というラベルがあるので、B 列に「氏名」の列を作っています。そのため10行で集計している平均値にも B列に「平均」というラベルを表示できます。

では例えば箱の中に入っている沢山のみかんから任意の何個かを取り出してその重量を図って平均し、みかんの標準的な重さを調べよう、というような場合だとどうなるでしょう。この場合、個々の重さのデータには特にラベルとなる情報はありませんから、次のような表を作ってしまうかと思います。

しかしよく見ると B 列は「平均」を表示するためだけに用意されていて、もったいないですね。できれば C10 セルに「平均   119.43」とまとめて表示できれば良いでしょう。

こういう場合にユーザー設定表示形式を利用すれば良いことは、Excel のレッスンで必ず習います。C10 セルの現在の書式は

このように（0.00）なっているので、これをこのように（”平均 “0.00）

変更すると、先ほどの表は以下のようにできます。

ここまではたいていの Excel の教科書にも出ていますが、ここからもうひと手間かけることができます。この表示形式はセルの値の数値の前に「平均 」という文字列（「平均」と空白文字）をくっ付けていますが、これだと表示される数値の桁数が異なると「平均」が表示される場所も変わってしまいます。そこで「平均」という文字を疑似的に常に左詰めにするユーザー定義表示形式を作ります。

先ほどのユーザー定義表示形式を以下のように変更します。

新しい表示形式は「”平均”* 0.00」です。「*」は直後の文字を全体がセル幅一杯になるまで繰り返す、という意味の記号です。これによって先ほどの表は

このようになります。B 列の幅が変わっても、また B10 に表示する数値の桁数が増減しても、「平均」の文字は常にセルの左端から表示されます。

参考情報

• Excel のセルの表示形式で [ユーザー定義] に使用できる書式記号について
• ユーザー定義の表示形式を作成または削除する

Office 2019 は今年後半登場、クイック実行版のみ提供

2月1日（米国時間）付で「Changes to Office and Windows servicing and support」という記事が公開され、この中で Office 2019 のリリースとサポート期間についての情報が示されています。

Office 2019 のリリース

以下、Office 2019 のリリースに関するアナウンスの引用です。

• Office 2019 will ship in H2 of 2018. Previews of the new apps and servers will start shipping in the second quarter of 2018.
• Office 2019 apps will be supported on:
  • Any supported Windows 10 SAC release
  • Windows 10 Enterprise LTSC 2018
  • The next LTSC release of Windows Server
• The Office 2019 client apps will be released with Click-to-Run installation technology only. We will not provide MSI as a deployment methodology for Office 2019 clients. We will continue to provide MSI for Office Server products.

日本語に訳してみると

• Office 2019 は 2018 年後半に出荷される。アプリとサーバー製品のプレビュー版は 2108 年の第2四半期に開始される
• Office 21019 アプリは以下でサポートされる
  • すべてのサポートされている Windows10 半期チャネル（Semi-Annual Channel – SAC）リリース
  • Windows 10 Enterprise LTSC 2018 ※
  • Windows Server の次期 LTSC
• Office 2019 クライアント アプリはクイック実行インストール テクノロジーでのみリリースされる。Office 2019 クライアントで MSI をデプロイ手法として提供する予定はない。サーバー製品については引き続き MSI を提供する

という内容です。
※Windows 10 Enterprise LTSC 2018 は未提供製品、今年秋にリリース予定と記載されています

Office 2019 のサポート期間

また Office 2019 のサポート ライフサイクルについて、以下のように示されています。

• Office 2019 will provide 5 years of mainstream support and approximately 2 years of extended support. This is an exception to our Fixed Lifecycle Policy to align with the support period for Office 2016. Extended support will end 10/14/2025.
• There is no change to the support term for existing versions of Office.

日本語にすれば

• Office 2019 では 5 年のメインストリーム サポートと概ね 2 年の延長サポートを提供する。これは通常の固定ライフサイクル ポリシーの例外であり、Office 2016 のサポート期間と揃えるためのものである。延長サポートは 2025年 10月 14日に終了する。
• 既存のバージョンの Office のサポート条項に変更はない

となります。

Office ProPlus のサポート ポリシー変更

この発表では併せて Office 365 ProPlus のサポート ポリシーの更新も以下のように示されています。

• To clarify our current support practices for ProPlus running on Windows 10, ProPlus will not be supported on Windows 10 Semi-Annual Channel (SAC) versions that are no longer being serviced.
• Effective January 14, 2020, ProPlus will no longer be supported on the following versions of Windows. This will ensure that both Office and Windows receive regular, coordinated updates to provide the most secure environment with the latest capabilities.
  • Any Windows 10 LTSC release
  • Windows Server 2016 and older
  • Windows 8.1 and older

こちらも日本語訳すると

• Windows 10 上の ProPlus のサポートの実情を明確にするため、ProPlus は（訳注：Windows として）サポートされなくなった Windows 10 半期チャネル バージョン（SAC）をサポートしない
• 2020 年 1月 14 日以降、ProPlus は以下のバージョンの Windows をサポートしない。これにより Office と Windows が調和のとれた定期的な更新を受け取ることができ、最新の互換性の下で最もセキュアな環境が提供される
  • すべての Windows 10 LTSC リリース
  • Windows Server 2016 およびそれ以前のバージョン
  • Windows 8.1 およびそれ以前のバージョン

という内容になります。

企業内管理者へのインパクト

Office 2019 については、提供時期はともかくとして、企業の管理者向けでインパクトが大きいのは、Windows Server でサポートされるのが次期 LTSC（Windows Server 2019?）で Windows Server 2016 はサポート対象外になること、クイック実行（C2R）版のみで MSI 版がなくなることの二つでしょう。

前者は特に Windows Server のリモートデスクトップ サービスやそれを利用した RemoteApp の形でユーザーに Office を提供していた組織では、Office の更新（2019 への移行）ではサーバー側の更新も必要となるため、インパクトが大きいと思います。これに関しては “Later this year, Microsoft will deliver new Remote Desktop and desktop virtualization capabilities within the SAC release cadence of Windows 10 Enterprise and Windows Server.”（今年の遅い時期に、Microsoft は新しいリモートデスクトップとデスクトップ仮想化の機能を、Windows 10 Enterprise と Windows Server の半期チャネル リリースのサイクル内で提供する予定です）とされており、実際のプランはこの「新機能」が明瞭になってから考えた方が良いかもしれません。早期に新機能を確認されたい場合は Windows Server Insider プログラムを利用しましょう。

後者については、組織内での Office アプリケーションのデプロイを Active Directory グループポリシーのソフトウェア インストールに依存していた場合、その方法では Office 2019 はデプロイできないということを意味します（グループポリシーでのインストールには MSI パッケージが必要）。そうした組織で Office 2019 への移行が必要となる場合、新たなデプロイ方法（および MSI インストールされている元のバージョンの Office のアンインストール方法）について検討・検証が必要になります。

今後の姿

今回の発表を通じて Microsoft が考える Office アプリケーションと Windows クライアントの将来的なありかたが明確になってきたように思います。

個人的な予測ですが、Office 2016 と Office 2019 のサポートを共に 2025年 10月 14日で終了させるということは、パッケージ製品であれボリュームライセンスであれ、永続的ライセンス（ライセンス買い切り）型の Office 製品は Office 2019 で最後になるのではと思います。それ以降は個人向けも企業向けもすべて Office 365 / Microsoft 365 のようなサブスクリプション製品に統一されるのでしょう。

また Office ProPlus が「すべての Windows 10 LTSC リリース」をサポートしなくなることもポイントです。Microsoft はかねてから LTSB/LTCS は一般的なオフィスワーク環境での利用を想定していないと説明していましたが実際には Office アプリケーションのインストールも可能なので、Windows as a Service による機能更新を避けたい組織などでオフィスワーク環境として利用されるケースもあるようです。サブスクリプション版の Office ProPlus が LTSC をサポートせず、また Windows 10 Enterprise LTSC 2018 をサポートする Office 2019 も 2025年にサポートを終了すれば、LTSC 環境で Microsoft Office を実行したくともサポートされる製品がない、という状況になります。

ProPlus のサポート ポリシーの更新の中でも触れられていますが、2025 年以降はオフィスワーク環境にあるすべての Windows クライアントを Office クライアントが常に最新の機能と更新の状態で動作する（それ以外の状態はサポートされない）という世界がやってきそうです。

企業・組織としては色々な選択肢と独自のスケジュールでのソフトウェア更新のニーズもあるかと思いますが、少なくとも Microsoft のクライアント製品ではそういう選択肢や独自性は排除される方向です。これから Windows と Office の更新の計画をたて、実行する管理者としては、2025年 10月 14日以降は

『半期チャネル リリースの Windows とサブスクリプション版（当然 C2R 版）の Office』

という組み合わせ以外の環境にすることはできない可能性がある、という点を念頭に置いて検討されることをお勧めします。

Office 365 Solo は契約者しか利用できない

サポート フォーラム「Microsoft コミュニティ」で「Office 365 solo は新しいパソコンへ移行してインストールできるか」というスレッドがあり、その回答の中で「Office 365 Solo は個人用のライセンスなので、家族と共用するようなパソコンでは使用できません」という記述があり、気になったのでライセンス条項 (EULA) を調べてみました。

Office 365 のライセンス条項はこちらからダウンロードできます。

ライセンス条項には以下の記載があります。

お客様が日本国内に居住している場合、また は日本国内に居住したときに Microsoft Office Premium もしくは Office 365 Solo 製品を入手した場合、本追加契約のすべての条項に従うことを条件として、マイクロソフトは、ライセンスを取得したデバイス (最初にライセ ンスを取得したデバイスを含みます) に本ソフトウェアの複製をインストールして実行する以下の権利をマイクロ ソフトのライセンス許諾の下、お客様に許諾します。

• Office Personal Premium、Office Home & Business Premium、および Office Professional Premium。
  (1) Office ソフトウェア。
  本ソフトウェアがプレインストールされている 1 台の PC 上で使用できます。
  (2) Office 365 Consumer Subscription。
  1 台のタブレットにインストールして、ライセンスを保有するサブス クライバーのみが使用できます。
• Office 365 Solo。
  2 台の PC または Mac と 1 台のタブレットにインストールして、ライセンスを保有するサ ブスクライバーのみが使用できます。(下線筆者追加、読みやすくするため改行追加)

「ライセンスを保有するサ ブスクライバー」というのはその前で、

マイクロソフトは、マイクロソフトのライセンス許諾の下、お客様が本追加 契約のすべての条項に従うことを条件として、一度に 1 人のユーザーが 1 台のライセンスを取得したデバイス (最初にライセンスを取得したデバイス) に本ソフトウェアの複製 1 部をインストールして実行する権利を許諾し ます。Microsoft アカウントが最初にライセンスを取得したデバイスのソフトウェア ライセンスに関連付けられて いるユーザーは、「ライセンスを保有するサブスクライバー」です。

と定められています。分かりやすく言えば Office 365 の購入手続きを行うときに使用した Microsoft アカウントの所有者が「サブスクライバー」になります。

これによれば、Office 365 Solo でインストールされた Office ソフトウェア (Word, Excel, PowerPoint, Outlook など) は購入手続きを行うときに使用した Microsoft アカウントの所有者以外は使用できないことになります。例えば家族と共用の PC に Office 365 Solo から Office ソフトウェアをインストールした場合、Office 365 Solo の契約者が利用する分には問題ありませんが、他の家族がその Office ソフトウェアを使用するとライセンス条項違反になります。もし他の家族も Office ソフトウェアを利用したいのであれば、それぞれに Office 365 Solo のライセンス契約が必要になります。

これは企業向けの Office 365 でも同様で、Office ソフトウェアの使用権はユーザー単位で付与されるので、PC にインストールされ起動可能であっても、ライセンスを付与されていない人は Office ソフトウェアを利用することができません。

Office 365 Solo の場合も企業向けの場合も、実際にライセンスを持っていないユーザーが (サブスクライバーとは別のユーザー アカウントで Windows にサインインしている場合でも) Office ソフトウェアを起動すると何の警告もなく起動でき、使用できてしまいますが、これは明確なライセンス違反となり、特に企業の場合は違法な使用として告発されたり損害賠償を請求されたりすることに繋がりますので、十分に注意が必要です。

サブスクライバーと別のユーザー アカウントで Windows にサインインしている場合でも警告なく Office ソフトウェアが利用できてしまうのは、管理者権限のあるユーザー アカウント (Microsoft アカウント) で Office 365 のライセンスを取得して、通常はユーザー権限の別のアカウント (Microsoft アカウント) で Windows を利用する (またはその逆) という利用形態を考慮しているのだと考えられます。

なお PC に付属して提供される Office Premium 製品の場合は、上記で引用したライセンス条項の通り、PC にインストールした Office ソフトウェアはサブスクライバー以外の人でも利用可能です。

まとめると

• Office 365 Solo や企業向け Office 365 で提供される Office ソフトウェアを利用できるのは契約者だけ (家族でも社員でも使用できない)
• 家族と共用する PC で全員が Office ソフトウェアを使いたい場合は Office Premium 付属の PC を購入する

という事になります。くれぐれもご注意ください。

なお、日本以外で提供されている Office 365 Home では、同一家族内での Office ソフトウェアの使用が認められています。この形態のライセンスが日本でも提供されると選択肢が増えて良いでしょうね。

12月の Office 更新プログラムインストール後、VBA でエラーが発生する

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2014年12月にリリースされた Office の更新プログラム MS14-082 をインストールした後、例えばマクロが有効な Excel ブックを開いた時に「Microsoft Visual Basic」の実行時エラーダイアログが表示され、シート上に挿入されているコントロールが操作できない状態になる場合があります。

手元ではエラーが発生しなかったので、どのようなエラー ダイアログが出るのか確認したい方は「山市良のえぬなんとかわーるど」の記事を参照してください

この現象は、次のようなシナリオで発生します。

1. シートにフォームのコントロールを挿入した Excel ブックを作成します
2. フォームのコントロールが挿入されると、コントロールのモジュール (MSForms、プログラム名としては fm20.dll) が呼び出されます
3. 次回の挿入に備えてコントロールのモジュールのキャッシュが作成されます。このキャッシュは %temp%\Excel8.0 フォルダーに、拡張子 .exd で作成されます
4. 更新プログラム MS14-082 をインストールすると、MSForms (fm20.dll) が更新されます。しかし作成済みのフォームのキャッシュは削除も更新もされません
5. MSForms のコントロールを操作する VBA が呼び出されると、実際のコントロール (更新済み) とキャッシュ (未更新) の間でバージョン不整合となり、エラーが発生します

回避策

コントロールのキャッシュは手動で安全に削除する事ができるので、フォームを利用できる Office アプリケーションをすべて終了してから .exd ファイルを削除すれば、問題は回避できます。以下の手順で削除してください。また更新プログラムのインストール前に事前にこの手順を行っておくことで、エラーの発生を予防できます。

1. フォームを利用できる Office アプリケーションをすべて終了します。またはコンピューターを一度再起動します
2. [Win キー] + R で [ファイル名を指定して実行] を呼び出します
3. [名前] ボックスに %temp% と入力して [OK] をクリックします
4. %USERPROFILE%\AppData\Local\Temp\ フォルダーが開くので、Excel8.0 フォルダーを探します
5. 見つかったら Excel8.0 フォルダーを開き、その中のファイルをすべて削除します (Excel8.0 フォルダーごと削除しても問題ありません)

参考

• 本日実施した Windows Update 後から Excel 2010 の VBA が動作しなくなった
• コントロールを挿入すると EXD ファイルが作成されます。
• Microsoft Office の脆弱性により、リモートでコードが実行される (3017349)

Excel で削除権限のないUNC パスフォルダに保存できない

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"Access Denied" error message when you save a workbook to a UNC share in Excel 2010
http://support.microsoft.com/kb/2589410/en-us

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Windows PC のネットワークで、UNC パスを使ってアクセスするネットワーク共有にファイルを保存して複数のクライアントから利用するケースは多いでしょう。その場合、不用意に既存のファイルを削除してしまう事が無いよう、利用するユーザーのアクセス権で「削除」権限を与えない事も多いでしょう。

フォルダのプロパティの [セキュリティ] で、”フルコントロール” を有効にせず “変更” 以下を有効にすると、この図のように [削除] 権限は与えられません。

ところがこの設定で運用した場合、共有フォルダに保存している Excel ファイルを Excel 2010 で開いて編集し、上書き保存しようとするとエラーが発生して保存できません。この現象と回避策について以下のサポート技術情報が公開されています。

"Access Denied" error message when you save a workbook to a UNC share in Excel 2010
http://support.microsoft.com/kb/2589410/en-us

こうしたエラーは他のバージョンの Excel でも発生するのですが、Excel 2010 にはこれを回避するための修正プログラムが用意されたので、この技術情報が作成されています。他のバージョンでの現象については、以下の技術情報も参照してください。

Description of the way that Excel saves files
http://support.microsoft.com/kb/814068/en-us
(日本語版 Excel のファイル保存方法について http://support.microsoft.com/kb/814068/ja)

You receive an error message when you try to save a file in Excel
http://support.microsoft.com/kb/214073/en-us
(日本語版 Excel でファイルの保存時にエラー メッセージが表示される http://support.microsoft.com/kb/214073/ja)

You may receive a "Your changes could not be saved" error message when you try to save a file to a network drive in Excel
http://support.microsoft.com/kb/813973/en-us
(日本語版 ネットワーク ドライブにファイルを保存する際に "変更を保存できませんでした" というエラー メッセージが表示される http://support.microsoft.com/kb/813973)

Excel では保存の際に、元のファイルとは別に編集内容を反映した一時ファイルを作成し、元のファイルを削除した上で一時ファイルを元のファイル名に変更するという手順を取ります。そのため保存先のフォルダに対して削除の権限が無いと、正常に保存のプロセスを行うことができないのです。

この動作に対して、削除権限が無いフォルダに対しても保存できるようにする回避策が技術情報 2589410 で説明されています。回避策は以下の通りです。

1. Description of the Office 2010 hotfix package (Mso-x-none.msp): August 30, 2011
   http://support.microsoft.com/kb/2553034/en-us
   の修正プログラムを入手し、インストールする
2. レジストリのキー
   HKEY_CURRENT_USER\Software\Microsoft\Office\14.0\Common\General
   に以下のレジストリ値を作成する
   名前 : EnableSimpleCopyForSaveToUNC
   種類 : REG_DWORD
   データ : 1

修正プログラムはページ左上の [Hotfix Download Available] をクリックし、フォームに必要事項を入力して送信すると、ダウンロード案内のメールが届きますので、それに従ってダウンロードします。
これで削除権限のない UNC パスの共有フォルダに Excel 2010 からブックを保存できるようになるのですが、制限事項もあります。

• 削除権限のない共有フォルダには一時ファイルが残ります。共有フォルダは <英数文字8文字>.tmp という形式の名前です。これは何らかの方法で定期的に削除する事が望ましいと考えられます。
• 保存の際に UNC パスへのネットワーク接続が失われていると、ファイルが破損します。

いずれも副作用としては問題の多い動作なので、この回避策の適用は慎重に検討した方がよさそうです。
この回避策を適用しない場合は、ブックはいったんローカル フォルダなどの削除権限のある場所に保存し、その後で共有フォルダにコピー(または移動)する運用での対処が良いでしょう。

関連記事

サーバー上の共有フォルダで Excel ファイルを上書き保存するとファイルが失われる

Excel の数式バーを拡大する

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たいした話でもないのですが、何かの時に役立つかなあという覚書です。

Excel 関係のトレーニングなどで、Excel の画面をプロジェクタで表示してる際、数式バーに表示されている関数などの内容を見せたい時があります。ワークシートの内容であれば簡単に Excel の機能 (表示 –> ズーム) で拡大できますし、拡大鏡ツールや Zoomit などを使って画面自体を拡大表示する事もできますが、数式バー自体の表示を大きくして見せた方が分かりやすくスムーズに進める事ができる事もあるでしょう。

そこでちょっと確かめてみたところ、数式バーの表示 (表示するフォントのサイズ) は Excel のワークシート標準フォントのサイズと連動している事がわかりました。これを大きいサイズにすると、その分数式バーのサイズと表示フォント サイズが拡大します。Excel のワークシート標準フォントのサイズは Excel 2010 の場合、[ファイル] タブでバックステージ ビューに切り替え、[オプション] をクリック、[基本設定] の [新しいブックの作成時] セクションの [フォント サイズ] で変更できます。(Excel 2007 なら Office ボタン –> [Excel のオプション] から)

実際に標準のフォント サイズを 24pt にすると、数式バーはこんな風に表示されます。これなら数式バー内の関数などを説明しやすいでしょう。

ちなみにこの方法で標準フォント サイズを変更すると、新規に作成されるワークシートのフォント サイズも大きなサイズに変更されますが、以前に作成したブックを開く場合には何の影響もありません。必要な時だけ標準サイズを変更し、後で元に戻せば良いでしょう。